電気の設計に
関する資格を取得したい！
どのような資格があるの？

01. 電気設計とは
どのような仕事？

はじめに、電気設計に関する基礎知識を解説します。どのような仕事なのでしょうか？

電気設計とは？

前述のとおり、電気設計とは電気回路や電気設備を設計し、実際に開発をしたり設置工事を行ったりすることです。電気は私たちの生活になくてはならないものの一つであり、電気設計が正しく行われていないと非常に使いにくい建物ができることもあるでしょう。また、電気設計の知識がなければ電気工作物（電気事業法や電気工事士法における、電気設備などの呼び名）の整備や点検も行えません。

電気設計自体を行うための特別な資格はありませんので、電気の知識があれば図面作成などの仕事は行うことが可能です。

電気設計と資格

電気設計を行い、自分で工事を行うには電気工事士という資格が必要です。また、電気工事の中には電話線工事などの通信設備の仕事もあります。さらに、電気工事士たちを束ね、施工管理などを行う仕事も大切です。電気設計にかかわる資格としては、以下のようなものがあります。

• 電気工事士：電気工事を行うことができる資格、一種と二種がある。
• 電気工事施工管理技士：高層ビルなど大規模な工事現場で、電気工事の施工管理や安全管理・技術者の監督などを行う。1級と2級がある。
• 電気主任技術者：高電圧の受電設備など事業用電気工作物の保安監督業務を行う。第一種～三種まである。
• 技術士（電子電気）：技術士の資格区分の一種であり、エンジニアとして技術開発などを行う。
• 電気通信主任技術者：通信ネットワークの工事や維持・運用を行う。

これに加えて、一級建築士や建築設備士なども建物の電気設計にかかわることがあるでしょう。

電気設計を行う仕事について

電気設計を行う職場は、電気設備を製造するメーカー・建築現場・設計事務所などがあります。この中でも建築現場は、電気配線の設計をして、自分で工事を行うことも多いことでしょう。また、電気工作物の保安監督業務は電気設計の仕事ではありませんが、その知識は必要です。電気工事も、電気工作物の設計に関する知識がなければ行えない仕事がたくさんあります。

資格を取得するメリット

電気に関する設計をするための必要な資格はありません。電気関係の仕事をするために必要な資格を取得し、仕事をして行くうちに設計の仕事をする、ということが多いでしょう。また、電気に関係する大学・短大・専門学校などを卒業し、電気設備を製造するメーカーに就職しても、設計の仕事をすることができます。

電気関係の資格を取得していれば、仕事の幅が広がることでしょう。たとえば、電気工事士の資格を取得していれば設計と工事の両方を行うことができます。電気関係の資格試験は受験資格が定められていないものが多いので、ほかの業界から電気関係の仕事へ転職する際も役立つことでしょう。資格ありとなしでは、給与なども異なります。

02. 電気関係の
資格について

この項では、電気関係の資格について詳しく解説していきます。どのような取得方法があるのでしょうか？

電気工事士について

電気工事士は、その名のとおり電気工事を行うことのできる資格です。ガスや水道の工事は、有資格者の監督下なら無資格者でも工事を行えますが、電気工事士は資格がないと工事を行うことができません。ですから資格を取得しておけば、転職などにも役立ちます。

電気工事士には第一種と第二種があり、第二種は認定校を卒業するか、電気技術者試験センターが主催する試験を受けて合格すれば取得可能です。第一種は認定校制度がありません。ですから資格試験に合格する方法が唯一の取得手段となります。なお、電気工事士の試験は受験資格が定められておらず、年齢・性別・学歴問わずに受験が可能です。ただし、試験に合格しても第一種電気工事士は5年の実務経験（電気関係の大学や短大を卒業していれば3年）がなければ、免許が交付されません。

そのため、無資格無経験から資格取得を目指す場合は、第二種を取得して実務経験を積んでから第一種を取得するといいでしょう。

電気工事士の試験内容などについて

電気工事士の試験は、第一種・第二種ともに学科試験と技能試験です。技能試験とは実際に電気工作物を組み立てる試験のことで、設計の知識も試されます。学科試験に合格して技能試験に不合格だった場合は、1年に限って学科試験が免除されるので覚えておきましょう。

また、電気主任技術者の資格を取得してから電気工事士の試験を受ける場合は、学科試験がすべて免除となります。合格基準は学科が6割以上の得点、技能試験は小さなミスが2個までです。

試験は第一種が年に1度、第二種が年に2度実施されますが、受験できるのはどちらの資格区分も1度だけになります。申し込み方法は、電気技術者試験センターから電子申請を行うと便利です。試験は毎年6月と10月に学科試験が実施され、受験料はどちらの資格区分も9,300円となります。

電気工事士の試験の合格率は、第二種が50%前後、第一種が35%と国家試験の中では比較的高い方です。学科試験は暗記が多いので、独学でも問題ないでしょう。ただし、技能試験は実際に工具を使って電気工作物を組み立てる試験です。第二種の場合は設計の知識はもちろんのこと、工事手順を覚えないと合格できません。学科試験は書店で販売されている参考書を利用して勉強し、技能試験は通信教材などを利用してもいいでしょう。第一種の場合は、受験者のほとんどが実務経験者です。技能試験の合格率だけ見ると70%を超える年もあります。ミスが無いように注意して丁寧な製作を心がけましょう。

電気主任技術者について

電気主任技術者は、前述のとおり電気工作物の保安業務を行うことのできる資格です。電気事業法によって、事業用電気工作物を設置してある施設では、有資格者による定期的な自主点検が義務づけられています。第一種～第三種まで資格区分があり、以下のように点検できる範囲が異なっているのです。

• 第1種：すべての事業用電気工作物
• 第2種：電圧が17万V未満の事業用電気工作物
• 第3種：電圧が5万V未満の事業用電気工作物（出力5千kW以上の発電所を除く）

電気主任技術者の試験はかなりの難関試験であり、第一種を取得するには大学の電気科を卒業した程度の知識が必要と言われています。第三種でも、工業高校の電気科を卒業した程度の知識が必要です。電気主任技術者の資格試験は受験資格が定められておらず、誰でも受験することが可能ですが、まずは第三種取得を目指しましょう。

電気主任技術者の試験など

電気主任技術者の資格を取得するには、認定校を卒業後に電気保安業務に対する一定の実務経験を積み、経済産業省の認定を受ける方法と、電気技術者試験センターが主催する資格試験を受験し、合格する方法があります。認定の基準はとても厳しいため、現在はあまり利用する方はいません。認定資格を満たしている人でも、試験を受ける方法を選ぶことが一般的です。

試験は、法規・理論・電気・機械の4科目の学科試験で、第一種・第二種はさらに「電力・管理」と「機械・制御」の2次試験があります。なお、4科目の学科試験は科目合格が認められており、3年以内に4科目すべてに合格すれば総合合格です（2次試験は科目合格がない）。ですから、3年がかりで第三種の資格を取得する方も珍しくありません。試験は年に1度9月に行われ、申し込みはセンターのホームページから電子申請を行うことが便利です。受験料は、第1種・第2種が12,400円・第3種が4,850円となります。

電気主任技術者の試験対策用の参考書や過去問題集はたくさんでていますが、全く知識がない方が参考書を読んでもおそらく理解できません。電気数学の勉強からはじめるか、通信教材を利用しましょう。電気保安や電気工事の協会・自治体が主催している講習会に通ってもいいですね。合格率は第三種も10%を切っていますし、試験問題の半数以上は計算問題なので、数学の力も磨きましょう。過去問題も5年間分くらい解いておくことが大切です。

電気工事施工管理技士‎について

電気工事施工管理技士‎とは、施工管理技士の資格区分の一つであり、電気工事に関する施工計画を立て、安全・品質管理・監督業務を行うことのできる資格です。施工管理技士の資格を取得すれば、工事現場に必ず選任が必要な主任技術者・管理技術者になることができます。1級と2級があり、1級は大規模な工事現場、2級は小規模な工事現場の監督業務を任されることが一般的です。

電気工事施工管理技士の試験について

電気工事施工管理技士の資格は、一定の実務経験を積んだ後で、建設業振興基金が主催する試験を受けて合格すれば取得できます。なお、実務経験の年数は学歴や取得した資格によって異なるため、詳しくは振興基金のホームページを確認してください。ちなみに、第一種電気工事士の資格を取得すれば、その時点で1級電気工事施工管理技士の受験資格が得られます。試験は1級も2級も学科試験と実地試験があり、実地試験では小論文形式の問題も出題されるので、難易度が学科よりも高くなっているのです。合格率は1級・2級とも45~50%ですが、実務経験があっても半数は不合格になる試験だと思ってのぞみましょう。

試験は毎年11月に行われ、学科試験に合格した方だけが実地試験にのぞめます。受験費用は学科・実地共に11,800円です。

添付書類などが非常にややこしいので、建設業振興基金のホームページで確認し、願書と共に送付しましょう。電子申請は行っておりません。

電気工事施工管理技士の試験勉強は独学や講座の受講が主な手段です。大手資格予備校でも講座が開かれていますので、実地試験だけでも利用した方がいいでしょう。ごくわずかですが、通信教材もあります。

電気通信主任技術者について

電気通信主任技術者は、事業用電気通信設備を総務省令で定める技術基準に適合するよう、工事・整備・運用を行うことのできる資格です。「伝送交換主任技術者」と「線路主任技術者」の2つの資格区分があり、伝送交換主任技術者の方は電気通信事業に必要な伝送交換設備の工事や整備・運用を行うことができます。線路主任技術者は、電気通信事業に必須な線路設備やそれに付随する設備の工事・整備・運用を行うことが可能です。

資格を取得するには、電気通信国家試験センターが主催する4科目の学科試験に合格することが必要になります。なお、大学や短大などで電気通信工学に関する学科を卒業していれば、試験科目が一部免除されますので、覚えておきましょう。また、科目合格が認められていますので、詳しくはセンターのホームページを確認してください。ちなみに、受験資格は定められていません。

試験は毎年7月と1月の2回行われ、30日後には結果が分かります。ですから、7月に一定の科目を合格し、1月に残りの科目合格を目指すこともできるでしょう。受験費用は16,600円～で、受験科目によって異なります。1科目につき6割以上の得点で合格です。

電気工事士などの有資格者が併せ持つことの多い資格ですので、独学でも合格に必要な知識を身につけることができるでしょう。大型書店やネットショップで参考書や過去問題集が販売されています。また、通信教材を利用するのもおすすめです。

03. 電気の資格に対する
よくある質問

Q．資格を取得するならば、どれからがおすすめですか？
A．電気工事を行いたいのならば、まず電気工事士を取得しましょう。電気主任技術者は取得しておくと大変有利ですが、電気工事を仕事としておいたほうが、設計の仕事ができる可能性が高くなります。

Q．電気工事施工管理技士以外は、誰でも受験にチャレンジできるのでしょうか？
A．はい。第一種電気工事士も試験を受けて、合格することはできます。

Q．建築士などの資格を取得すれば、電気の設計は可能ですか？
A．可能ですが、回路の設計などは行えません。

Q．電気設備の製造メーカーに就職後、電気関係の資格を取得するメリットはありますか？
A．はい。転職を行う際に武器になるほか、知識が深まりより高度な仕事を任せられるきっかけになるでしょう。

Q．電気主任技術者は保安監督業務しか行えないのですか？
A．基本的な仕事は保安監督業務ですが、電気工事士の資格と併せ持てば、電気工作物の整備や修理も行えます。

04. 電気設計
まとめ

いかがでしたか？ 今回は電気の設計を行う仕事に就くために有利な資格などを解説しました。電気関係の資格は、取得すれば未経験でも求人が多く、経験を積めば上位資格の受験資格も得られます。電気関係の仕事に就きたい場合は、ぜひ1つでも取得しておきましょう。